僕が社長になるまで。

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求人広告ライターが教えるホワイト企業の見つけ方(前編)

 

 

皆さん、明けましておめでとうございます。本日は就職活動、転職に関する記事です!

 

明けましておめでとう。やよちゃんは学生最後の1年になるけど、今年の抱負はある?

 

はい!私は今年、就活生になるのでホワイト企業から内定をもらう事です!

 

新卒就活、懐かしいね。是非頑張ってね。最近は「就職ガチャ」なんて聞くけど、確かに入ってみないと分からないよね会社は。

 

そうなんですね…。でもやっぱり、こんな何も取り柄もない私でも残業が少なくてお給料がいい会社に入りたいです…。高望みかもしれませんが。

 

その気持ちは当然のこと。狙わなきゃ、新卒カードが勿体無いよ。狙って引こうぜ、ホワイト企業

 

え?!そんなことできるんですか?

 

言い方を変えるね。黒を引かない確率を高めて、白を引き当てる。

 

黒を引かない確率?白を引き当てる?何だかよくわかりませんが、詳しく解説を求めます!

 

オーケー。本日は人材業界5年目✖️求人広告ライターの僕がホワイト企業の見つけ方(前編)を話そう。

 

朱華さん、キャリア戦略室ですね。ありがとうございます!楽しみです!

 

 

改めまして、新年明けましておめでとうございます。

 

当ブログを運営しております、ダイブイン・ニューステージの代表を務めております、朱華です。

 

新年の挨拶を除けば、新年一発目の投稿になるので少し堅めにご挨拶入らせていただきました。

 

読者さんも初めましての方も是非本年も宜しくお願い申し上げます。

 

 

年末年始はいかがお過ごしでしたでしょうか?

 

僕は年始1月4日より仕事始めでバタバタと忙しい毎日に戻り、

今年で人材業界歴5年目、

新年早々残業という業界らしさも今では慣れました。

 

本日は年間350原稿以上を執筆し、

数ある業界、職種における募集求人を手がける

現役求人広告ライターの僕が5年間で統計的に見た

ホワイト企業の見つけ方を伝授できればと思います。

 

 

転職ガチャによる「ホワイト引き」の可能性を高めよう!

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ホワイト企業とは?】

ホワイト企業とは一足先に世に広まった、ブラック企業の対義語として生まれました。

 

悪質な労働条件、環境下で従業員を働かせるブラックとは相反して

・給料が高い

・休日が多い

・残業が少ない

・有給が取れる

・整理整頓された職場

・ライフイベントに左右されず、女性が活躍しやすい

 

など、従業員にとって働きやすい条件、環境整備に着手しており、人材が長期定着する傾向にある企業のことです。

 

 

誰もがホワイト企業への憧れを抱く一方で自分の理想が全て叶う完璧な職場は存在しないというのも事実です。

 

しかし、就活や転職活動時において、悪質な労働環境や条件下で働くのは絶対に避けたいというのが本音ではないでしょうか?

 

 

そこで本日は企業に応募する際に気をつけたいポイントをお伝えしますので参考にしてみてください。

 

ホワイト企業を引く可能性高める方法

 

これは簡単です。

 

単純に悪条件を除いた「消去法」で企業選択すれば自然と可能性は高まります。

 

消去法というと「何か微妙…」「妥協ってこと?」と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、違います!

 

アクションプランとして僕がお伝えしたいのは、

業界特性やビジネスモデル、設立年数などから

カルチャーや傾向を把握することで

明らかに長期的な勤務が出来なさそうな企業や

自分に合わない企業への入社を省いた上で

応募する企業を選択しませんか?

というお話です。

 

 

給料や休日数、部署など最初から明確に分かる部分はわざわざ選ばなければ「理想と全然違った…」なんて事は無くなるはず。

 

 

今回の記事は離職率の見方や休日数の最低ライン、給料水準といった最低限の知識を養い、自身の最低限譲れない条件も考えた上で後悔しないためにも決して妥協しない会社選びをしていくお役立ちができればと思い、書いています!

 

 

休日数の最低ラインを知る

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会社規模や業界によって休日数に傾向があります。

 

身体や気持ちをリラックスさせ、仕事で高いパフォーマンスを発揮する為にも休息は必要です。

 

では一体、休日数の最低ラインとは年間単位で何日ぐらいなのでしょうか?

 

一般的に最低ラインとして言われているのは

年間休日120日

です。

 

なぜか?

 

それは1年=52週の間に最低でも取りたい休日数として定着しているからです。

 

 

1週間のうち、確実に2日間は休日となる完全週休2日制を設けている企業を基準に考えると、2日✖︎52週=年間休日104日。

 

そこに祝日の休みを加えることになります。

 

そこで皆さん、日本の平均祝日数は何日かご存知でしょうか?

 

 

正解は15日前後です。

 

毎年それだけの祝日休みを取れるので104日➕ 15日と考えると年間休日119日となります。

 

固定の週休2日と祝日だけで119日ですから、GWやお盆、年末年始など微妙に連休にならない時は敢えて営業しないで連休にする企業もあると考えると年間休日120日が最低ラインだと考えられます。

 

年間休日130日やそれ以上という企業も最近では珍しくありません。

 

ちなみに僕が在籍した人材系の広告代理店は年間休日130日でした。

 

中小企業でしたが休みは多く、休日はしっかり休んで平日は仕事に最大限のパワーを注ぐことができました。

 

そして、今回は休日数が多い業界と少ない業界もまとめてみました。

 

 

[休日数が多い業界]

⚫︎メーカー

⚫︎IT

⚫︎人材

⚫︎商社

⚫︎金融

など、主に対法人、BtoBビジネス(Business to Business)を行う業界です。

 

土日祝日を中心とした休日を取れる業界です。

 

お客様企業も法人であるケースが多いことからお客様が休日を取るゴールデンウィークやお盆、年末年始などが自然と休日になります。

 

人材や商社など他と比較しても年中忙しい業界も混ざっており、休日出勤などの可能性もありますが休日出勤した分、有給休暇や代休などが取得できる企業が多い印象です。

 

メーカーが休日数が多い理由としては化学や自動車、総合電機など関係値の高い顧客を多く抱えており、営業活動に邁進しなくても安定した事業基盤を誇る企業が多く、潤沢したリソースを社内外に持ち、人員にも余裕があるからです。

 

[休日数が少ない業界]

⚫︎小売

⚫︎飲食

⚫︎宿泊・アミューズメント

⚫︎介護・福祉

⚫︎美容・理容

⚫︎建設

など、主に対一般消費者、BtoC(Business to Customer)向けのサービスを行なっている業界です。

 

休日数の少ない業界には利益率が低い業界や365日24時間営業する業界、福祉関連や美容・理容などの対人サービス業界が挙げられます。

 

飲食店などは1日の来客数などの上限が大体このぐらいと読めており、経営しています。

 

更なる売上を目標とすると「営業日数が勝負」とも言える為、休日数が少ないことが原因にあります。

 

小売業は年末年始を除く数日以外は営業している業界ですが、給料が低いことや店長以上の長期キャリア視点の不安から人気の高い業種とは言えず、慢性的な人手不足が原因でマンパワーに頼ってしまっている傾向が見受けられます。

 

その他、365日24時間となる宿泊業や離職率が高い介護業界、工期にシビアな建設業界なども休日数が少ない印象です。

 

これら業種は週休2日のみで年間スケジュールを組んでいることが多く、104日〜110日前後が多く、中には100日を切る企業もあります。

 

一概にこれら業界のすべてが休日が少ないかと言えば語弊がありますが、統計的に見ると休日が少ない傾向にはあると言えると思います。

 

 

企業規模で見る休日数

次に企業規模で見る休日数です。

 

休日数の傾向①大手、ベンチャー多。中小、零細少

僕が在籍した人材系の広告代理店で求人を募集していた企業の印象からお伝えします。

 

[休日数が多い]

大手企業、ベンチャー、スタートアップ

 

[休日数が少ない]

中小企業、零細企業、個人会社

です。

 

意外とベンチャー企業やスタートアップは休日数が多い印象です。

特にITやWEB広告などは多く見られます。

 

逆に社員数50名を切る中小企業や10名以下といった零細企業は休日数が少ない印象です。

 

ハローワークで出ている求人票の中小企業では年間休日100日を切る企業も結構多く登録されています。

 

休日数の傾向②都心部>地方

また都心部より、地方の方が休日数が少ない企業が多い印象です。

 

都心部のように働き方が整備されていなかったり、人材リソース不足によるものだと考えられます。

 

 

給料の相場感を掴む

言わずとも給料は非常に重要な条件になります。

 

給料は業界✖︎職種✖︎職位によって、

大方は決まっていると言われています。

 

例えば、IT✖︎営業✖︎部長なら年収700万円などです。

 

この給料の相場感を掴めれば、自分の適正な給料が幾らほどか分かるようになります。

 

自分の適正な給料がわかれば、転職時の交渉でも役立ちますし、異常な悪条件で働かされないリスクヘッジにもなります。

 

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収入アップする転職のコツ

 

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給料上げる為にはお金が発生するところに近いポジションで仕事する必要があると思います。


企画、営業、エンジニアなどの収入が高いのは「お金を生む仕事」だからです。


逆に収入が低い事務や受付などはお金が発生するポジションから最も遠いと言えます。


収入アップを目指すならそれを意識した転職や部署異動を戦略的にしていくことがポイントです。

 

年収アップを目指す人向けのアクションプランを下記に記載します。

 

転職で年収アップを狙うなら、

転職エージェントを活用するのが有効です。

 
転職エージェントは
年収アップの交渉も代わりに行ってくれるので、
必ずしも年収が高くなるとは限りませんが
同業界または同職種の転職やスキル、経歴で
アピールできることがある際は活用する事をお勧めします。

 

転職エージェントでお勧めするのは大手のエージェントです。

 

その理由は転職時に最も重要になることは、『選択肢の多さ』だからです。

 

転職エージェントの担当者や手厚いサポートも大事ですが、転職の相談を持ちかけて提示される求人数が少ないのは大きな機会損失です。

 

何度も言いますが、大事なことは選択肢の多さ(求人票の数)です。

 

選択肢が多ければ多いほど、新しい可能性に気づけたり、実際に選考が進んでいく時も気持ちに余裕が生まれます。

 

何より、内定時に他の内定先や求人とも比較検討ができるので、決まったところへ焦って入社承諾せずに済みます。

 

これは非常に大事なことですから、多くの企業に内定実績を持ち、求人数を豊富に取り扱っている大手エージェントをお勧めします。

 

僕がお勧めするのは最大手リクルートのエージェントです。

 

 

リクルートエージェント』とは?

転職支援実績No.1とされる人材業界最大手、リクルートが運営する転職エージェントサービスです。

 

転職支援実績は2017年時点で40万人を突破!!

 

業界最大級の非公開求人を誇り、一般公開している求人の他、10万件以上の非公開求人を取り揃えています。

 

企業によっては一般公開だと応募が殺到してしまうので非公開にせざる得ない求人などもあり、それら好条件の求人に出会うチャンスがあります。

 

僕も転職時にお世話になったことがあり、各業界、各職種に精通したキャリアアドバイザーの手厚いサポートは「流石の最大手リクルート」だと感じました。

 

実際に利用してみて感じたのですが、エージェントは年収アップや給料の相場感を掴むのに有効な手段だと思います。

 

中でも『リクルートエージェント』は非常にお勧めなエージェントになるので

・年収を軸とした転職を考えている人

・まだ転職は・・・でもいずれは。という人

・自分に合った仕事を見つけたい人

上記のような人に役立つと思いますのでお勧めいたします。

 

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離職率を見る

就職や転職するなら働きやすい環境で長く勤務でき、将来的にもキャリアアップがイメージできる職場が良いですよね。

 

「それって会社に勤める前から分かるの?」と思われる人もいるかもしれませんが、確かに長く勤められる保証はありません。

 

それだけ、普通に会社員として生き残ることが難しい社会だということです。

 

実際に新型コロナウイルス感染症の影響で多くの業界が非常に厳しい状況に立たされ、退職を余儀なくされた方達もいらっしゃいます。

 

昭和何年、平成一桁の時代にJALレナウンが、まさかこんな事態になってしまうとは誰も予想していなかった事でしょう。

 

「大手や公務員が安泰」という時代は

とっくの昔に終わったんだ・・・。

 

と僕は感じています。

 

それはトヨタ自動車の社長、豊田章男社長が

 

「雇用を続ける企業などへのインセンティブがもう少し出てこないと、なかなか終身雇用を守っていくのは難しい局面に入ってきた」

 

とおっしゃっていたことからも理解できます。

 

ですが、参考程度でも事前にわかるデータを見ることで、自分が長く勤務できそうな職場や自分の力を発揮できる職場=自分とってのホワイト企業を引く可能性を可能な限り上げていき、

逆に短期離職に繋がる職場を引く確率を下げるのは人生のビッグイベントでもある就職や転職においては合理的な考えではないでしょうか?

 

 

ではホワイト企業を引くために、何を見ればわかるのか?

 

その際、大事になる指標として見るべきなのが

離職率

です。

 

 

離職率とは?

ある時点でその職務についていた労働者のうち、一定の期間(1ヶ月、3ヶ月、半年、1年、3年)のうちに、どれぐらいその職務を離れた(辞めた)かを表す指標。

 

離職率が極端に高い場合、人材の定着がしにくく、出入りが激しい企業であることが含意される。

 

逆に離職率が低ければ低いほど、人材が企業に在籍する期間が長く、退職者が少ない長期的視点で人材育成が行えている企業として判断できる。

 

 

離職率の高い業界

1、宿泊・飲食業

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業態的にも長時間労働が慢性化してしまっている業界になります。

 

利益率が低いことや箱(店)の家賃、また、天候や景気に来店者数を左右されやすく、労働集約型の長時間営業で支出を補う経営を常態化させてしまっているのが原因の1つです。

 

宿泊業は職種は多く、業務も分業されている印象ですが、基本的に365日、24時間営業しており、宿泊者の顧客満足度を獲得する為に宿泊関係部署以外のレストランなども遅い時間まで営業しているケースがあります。

 

交代制を導入している宿泊施設もありますが、実際は通しシフトで早朝から夜遅くまで勤務する社員が多い印象です。

 

そのような状態になってしまっているのは給与水準が低く、かつ長時間労働が慢性化している場合が多いので離職率が高く、人手不足に陥りがちで悪循環に嵌ってしまっていることが多いのが原因として考えられます。

 

2、倉庫・運輸業

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こちらも慢性的な人手不足に悩まされる業界です。

 

準インフラと言っても過言ではない、社会の動脈的存在の倉庫・運輸業

 

しかし、「眠らない仕事」でもある物流関連業は業界柄の特性とも言える日勤夜勤が混ざった不安定な勤務体制も散見されます。

 

例えば、関西の大手物流に務める友人から聞いた話ですが、倉庫業務で道路の渋滞でトラックが出荷に来れず、普段出荷に来る何時間も遅れる時があり、携帯を片手に握り締めて連絡待ち、トラックが入ってきたら急いで積み荷をする。

 

そんなことも日常的に起こりうると聞きます。

 

夜勤から交代で入る人もいるようですが、天候によってトラックが何十台も遅れるなどもあり、総出で対応することもある様です。

 

トラック運転手も同じく、渋滞で仮眠などはできませんし、荷物を乗せたまま遅れると小売店などにも影響が及びクレームにつながることも考えられるので帰れない状況が否が応でも生まれてしまいます。

 

そうした業界的背景から長時間労働が慢性化し、離職率が高い業界となってしまっているのが事実です。

 

3、教育・学生支援サービス業

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教育、学習支援サービス業に分類される学習塾や英会話スクールなども離職率の高い業界です。

 

学生指導を行う塾講師などは生徒に勉強を教えるだけが仕事ではなく、塾生の募集や学習進捗に合わせた学習カリキュラムの作成、事務作業なども行わなければなりません。

 

拘束時間が長く、また持ち帰り仕事が発生するケースなどもあり、平均残業時間は30時間以上とも言われています。

 

不規則な勤務形態や繁忙期でもある夏季、冬季講習や高3、中3など受験生を受け持つと更に質の濃い学習指導が求められるので非常に拘束時間が伸びてしまいます。

 

また、離職率の高さには学生の親との関係悪化などもあり、非常に遣り甲斐溢れる仕事ではあるものの、相反して高い離職率となっている業界です。

 

 

 

ホワイト企業の見つけ方(前編)まとめ

人材業界歴5年目の僕はこう考える!というポイントを

ここではいくつかまとめて

ホワイト企業の見つけ方(前編)」は終えたいと思います。

 

ホワイト企業を狙うなら!白を引く確率を高める=黒を引かない確率を上げる。

OpenWorkや転職会議、ライトハウスなどの

企業口コミ・評判サイトをチェックし、

残業時間や社内カルチャー、福利厚生、

女性の働きやすさ、ワークライフバランスなど

隅々まで確認しましょう。

 

お勧めは老舗で信頼・実績のある転職会議。

500万人の会員を擁し、

登録すれば国内最大級100万件以上のクチコミが

閲覧可能となります。

 

推すポイントは大手求人サイトとの連携。

クチコミを読み、情報収集しながら

自分に合った企業選びが並列して行えるハイブリッドな

評判サイトになっています。

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②消去法も立派な戦略

自分で譲れない条件を洗い出し、
簡単にメモ書きに可視化して残して
合致してしまうものは極力応募しないことも
後悔しない就職、転職へのリスクヘッジになります。
大事なことなのでもう1度伝えますが、
消去法は妥協ではなく、予防線です。
人は誰しも焦りから「もうここにしよう」と
必ず思考に悪魔の囁きが割って入ってくる。
そんな時、当記事を読み返して本当にいいのか?
自分のキャリアについて向き合って貰えたら嬉しい限りです!
by朱華
 

離職率を見る。

離職率が高い=悪いではなく、
その背景にある
業界構造や収益モデル、キャリアパスなども
詳細に見ていくことが大事です。
そういった深掘りして企業や業界を読み解く力は
就活や転職活動にも役立ちます。
また、離職率が高いということは、
シンプルに自分がその対象(離職者)になりうる
可能性が高いということです。
離職率を見るには上記にも挙げた転職会議なども有効ですし、
東洋経済などが発行している四季報もチェックしてみましょう!

 


就職四季報 優良・中堅企業版2022年版 [ 東洋経済新報社 ]

 

 

朱華さん、お疲れさまです。詳しいお話ありがとうございました。フムフム、企業選びだけでも奥深いですね〜

 

お疲れさま。次回の記事ではもう幾つかホワイト企業を見つけるためのアクションプランを提示するね。

 

お願いします!また、私から恐縮なんですが、ボク社(当ブログの略称)で就活生の悩みもキャリア戦略室で聞いて欲しいです!

 

わかった。次の記事はホワイト企業の見つけた(後編)になるけど、就活生向けのキャリア戦略室も定期的に開いてみるね。

 

ありがとうございます!就活生向けの記事も非常に楽しみです!

 

本日も最後までお読み下さり、誠にありがとうございます。読者登録、Twitter、noteフォローもぜひお願いします!